キャンセル・返金について

SECTION 01

1．キャンセルのお申し出方法

1. キャンセルをご希望の場合は、 運営お問い合わせフォームからご連絡ください。
2. お問い合わせの際は、 受付番号、依頼時のお名前、 依頼に使用したメールアドレスをお知らせください。
3. メールを送信しただけでは、 キャンセル手続きは完了しません。
4. 当団体が依頼内容と進行状況を確認し、 キャンセル受付の連絡を送信した時点で 手続き開始となります。

SECTION 02

2．正式依頼の成立前

次の段階では正式な契約が成立していないため、 キャンセル手続きや料金の支払いは必要ありません。

• 相談フォームを送信しただけの段階
• 所属術師が受託審査を行っている段階
• 儀式内容や料金の案内を受け取った段階
• 提示された内容へまだ承諾していない段階
• 入金を行っていない段階

正式依頼へ進まない場合は、 提示された申込期限までに入金しなければ、 申込みは失効します。

SECTION 03

3．入金後・準備開始前のキャンセル

1. 入金確認後であっても、 祭具の調達、呪符の作成、 術式の構築または儀式の執行を開始していない場合は、 キャンセルを受け付けます。
2. この場合は、原則として受領済みの料金を全額返金します。
3. 決済事業者等によって返還されない手数料がある場合は、 事前に案内した範囲で実費を控除することがあります。

SECTION 04

4．準備開始後のキャンセル

次の作業を開始した後は、 すでに費用または役務が発生しているものとして取り扱います。

• 専用祭具または消耗品の発注・調達
• 依頼者または対象者に合わせた呪符の作成
• 古文書や術式記録の調査
• 担当術師による術式の設計・構築
• 儀式場所および執行日時の確保
• 複数術師による事前準備

キャンセル時には、受領済み料金から、 すでに提供した役務に相当する金額と 発生済みの実費を控除し、 残額がある場合に返金します。

控除額については、 キャンセル受付時に進行状況とあわせてご案内します。

SECTION 05

5．儀式執行開始後のキャンセル

1. 儀式の執行開始後は、 すでに提供した役務を取り消すことができません。
2. 長期儀式など、今後実施する工程が残っている場合は、 未実施部分の取り扱いを確認します。
3. 返金額がある場合は、 受領済み料金から、実施済みの役務、 発生済みの祭具費、準備費その他の実費を控除して算定します。
4. すでに料金全額に相当する役務および準備が完了している場合は、 返金が発生しないことがあります。

SECTION 06

6．儀式完了後の返金

1. 定められた儀式工程が完了し、 依頼者へ完了報告を行った後は、 役務の提供が完了しています。
2. そのため、儀式完了後の依頼者都合による キャンセルおよび返金は原則として受け付けていません。
3. 対象者の感情、行動、周囲の状況には 複数の要因が関係するため、 希望した結果が現れないことだけを理由とする 返金には対応していません。

SECTION 07

7．当団体の事情による中止

1. 当団体の事情によって、 契約した儀式を開始できない場合は、 受領済み料金を全額返金します。
2. 儀式開始後に当団体の事情で継続できなくなった場合は、 未提供部分に相当する金額を返金します。
3. 依頼者による重大な虚偽、 必要情報の未提出、規約違反、 担当者への脅迫または迷惑行為によって 儀式を中止した場合は、この限りではありません。

SECTION 08

8．返金方法

1. 返金が決定した場合は、 原則として依頼者本人名義の金融機関口座へ返金します。
2. 決済方法によっては、 利用した決済サービスを通じて返金します。
3. 返金に必要な口座情報その他の情報を 確認させていただくことがあります。
4. 返金時期は、返金内容の確定と 必要情報の確認後、原則として14営業日以内とします。
5. 金融機関や決済事業者の処理状況により、 着金までに追加の日数を要することがあります。

SECTION 09

9．キャンセル料の考え方

キャンセルに伴って控除する金額は、 キャンセル時点までに実施した作業、 調達済みの祭具、返却できない物品、 決済手数料その他の実費をもとに算定します。

依頼者へ一律に料金全額を請求するのではなく、 儀式の進行状況を確認して取り扱いを決定します。

法令により認められる範囲を超える キャンセル料または違約金を請求することはありません。

SECTION 10

10．キャンセルを受け付けられない場合

次の場合は、通常のキャンセルとして 取り扱えないことがあります。

• 儀式の全工程と完了報告が終了している場合
• 虚偽の情報や第三者へのなりすましが判明した場合
• 違法行為や直接的な危害を目的としていたことが判明した場合
• 依頼者の連絡拒否や必要情報の未提出により進行できない場合
• 利用規約に反する行為が確認された場合

ただし、法令上認められる解除、 返金その他の権利を制限するものではありません。